Google Search Lift実務ガイド｜ブランドリフト調査と何が違いどう使い分けるか
動画広告やデマンドジェネレーションの成果をコンバージョン数だけで評価すると、認知から想起に至る手前の変化が抜け落ちます。広告を見た人が後から社名や商品名で検索し直して流入してくる動きは、通常のコンバージョン計測では広告の手柄として残りません。Google広告の検索数の増加、いわゆるSearch Liftは、広告に接触した人がブランド名や商品名をどれだけ多く検索するようになったかを実測する仕組みです。
とはいえ実務では、ブランドリフト調査との違いが曖昧なまま両方をとりあえず設定する運用になりがちです。結果が返ってきても相対リフトの数字だけで良し悪しを判断してしまい、信頼区間や検索語句の設計ミスに気づけないまま次の予算配分を決めてしまうケースも少なくありません。設計を間違えると、良い広告なのに効果なしと結論づける事故が起きます。
この記事では、2026年9月21日時点のGoogle広告ヘルプの記載を一次情報として、Search Liftが何を測っているのか、ブランドリフト調査とどう使い分けるのか、検索語句リストの設計とレポートの読み方、結果が出なかったときの立て直しまでを整理します。結論を先に言えば、Search Liftは態度の変化ではなく行動の増分を測る装置であり、クリエイティブと露出設計の良し悪しを短期に切り分けるために使うのが正解です。
この記事の要点
- Search Liftは広告接触者と非接触者の検索行動を比較し、広告が生んだオーガニック検索の増分を測る仕組み
- ブランドリフト調査はアンケートで態度変容を、Search Liftは実際の検索行動を測るため、数字の意味も桁も別物として扱う
- 成否を分けるのは検索語句リストの設計で、狭すぎると検索数が足りず広すぎるとリフトが埋もれる
- レポートは相対リフト単体ではなく信頼区間とセットで読み、費用あたりの検索増分の指数で配分判断に使う
- 結果が出ない原因は露出量不足か語句設計かクリエイティブのいずれかで、切り分け手順を決めておく
Google Search Liftは広告接触後の検索増分を測る仕組み
Google Search Liftとは、広告に接触したユーザー群と接触していないユーザー群のオーガニック検索行動を比較し、広告によって増えた検索の量を推定するリフト測定の一種です。Google広告ヘルプの「リフト測定調査について」では、リフト測定調査はユーザーを自動的に2つのグループに分ける比較対照テストであり、広告が表示されるトリートメントグループと広告が表示されないコントロールグループの成果差から増分を算出すると説明されています。
ここで重要なのは、測っている対象が広告のクリック後に起きたことではないという点です。広告を見ただけでクリックしなかった人が数日後にブランド名を検索する動きこそがSearch Liftの主戦場であり、クリック計測やコンバージョン計測では原理的に拾えない領域を埋めるために存在しています。
検索行動の増分という発想がなぜ必要か
動画広告やディスプレイ広告の評価が難しいのは、接触から行動までに時間差があり、最後の接点だけを見ると検索広告やオーガニック検索に成果が吸われてしまうからです。ラストクリック評価のまま認知施策を続けると、成果が見えないので予算を削り、その結果として指名検索が細り、刈り取り側のコストが上がるという悪循環に入ります。
Search Liftはこの構造に対して、検索という行動自体が増えたのかを直接見に行きます。アトリビューションの配分を工夫するのではなく、広告がなかった世界と比べて検索が何%増えたのかに答えるため、配分ルールの議論から解放されるのが最大の利点です。
トリートメント群とコントロール群はどう作られるか
グループ分けはGoogle側で自動的に行われ、広告主が名簿を用意したり配信を手動で止めたりする必要はありません。配信対象となりうるユーザーの一部を広告非表示のコントロール群として確保し、両群のオーガニック検索行動を比較します。運用者が意識すべきは、この仕組みの成立には十分な母数が要るという一点です。
母数が足りないとグループ間の差が偶然の揺らぎに埋もれ、本当は効いている広告でも差が検出されません。調査期間中にターゲティングや予算を動かすと比較の前提そのものが崩れるため、設定を触らないという運用規律が統計以前の条件になります。
測定できるのはブランド名や商品名の検索が中心
Search Liftが対象にするのは、広告主が指定した検索語句に対するオーガニック検索の増分です。ブランド名、商品名、サービス名といった指名性の高い語句が中心になり、一般名詞だけで構成すると自社広告以外の要因の影響を大きく受けます。測定対象が有料検索ではなくオーガニック検索である点は、最初に押さえておきたいポイントです。
この性質上、指名検索がほとんど発生していない新規ブランドと、すでに大量にある大型ブランドとでは読み方が変わります。前者はベースラインが小さいため相対リフトが大きく出やすく、後者は数%の変化でも事業インパクトが大きいという非対称性があります。
アンケート型の調査設計とあわせて理解しておきたい方は、以下の記事もご覧ください。
ブランドリフト調査とSearch Liftは測っているものが根本的に違う
両者の違いは、測定手段がアンケートか行動ログかという一点に集約されます。Google広告ヘルプによれば、ブランドリフトはキャンペーンがユーザーの認識に与える影響を測るもので、広告想起、ブランド認知度、購入意向などを対象とします。一方の検索数の増加は、広告がユーザーの検索行動に及ぼす影響、つまりキャンペーンによるオーガニック検索の増加を測ります。前者はそう思ったかを聞き、後者はそう動いたかを見る、という違いです。
この違いを軽視すると社内報告で議論が噛み合わなくなります。ブランドリフトの相対リフトが20%でSearch Liftの相対リフトが5%だったとして、前者のほうが優秀な結果だとは言えません。意識に現れる変化と、検索窓に文字を打ち込むという面倒な行動に現れる変化では、ハードルの高さが違うからです。
アンケートで測る態度変容と行動で測る検索増分
ブランドリフト調査は、広告面に表示されるアンケートへの回答を集計します。したがって精度は回答数に依存し、質問数を増やすほど必要な露出量と費用が膨らみます。反面、広告想起は上がったが購入意向は動かなかったといった段階別の診断ができます。
Search Liftはアンケートを介さないため、回答バイアスや設問設計の巧拙に左右されません。その代わり、得られるのは検索が増えたという事実だけで、なぜ増えたのかは語ってくれません。診断の解像度はブランドリフト、事実の確からしさはSearch Liftという役割分担で捉えるのが実務的です。
同時に実施すべき場面と片方で十分な場面
両方を同時に走らせるべきなのは、新商品の立ち上げやブランドリニューアルのように、認知の段階を一段ずつ積み上げていることを証明したい局面です。広告想起が上がり、その結果として検索も増えたという連続性を示せれば、次の投資判断に説得力が出ます。
逆に、すでに商品認知が一定あり、クリエイティブの優劣を短いサイクルで判断したい場合はSearch Lift側に寄せたほうが運用は軽くなります。アンケート枠を消費しない分、複数パターンの比較を回しやすいという利点があるためです。予算が限られていて両方は無理な場合も、行動に現れる指標を優先したほうが社内の納得は得やすくなります。
数字の桁が違うため単純比較してはいけない
レポートを並べる際は、指標名が似ていても計算の分母が違う点に注意が必要です。ブランドリフトの相対リフトは、広告を見たユーザーと見ていないユーザーの肯定的な回答数の差を、見ていないユーザーグループの肯定的な回答数で割って算出されます。Search Liftの相対リフトは、検索の絶対的な増分をベースラインの検索数で割ったものです。名前は同じでも、分母がアンケート回答数か検索数かで意味がまったく変わります。
以下に両者の違いを実務で判断に使う形で整理しました。社内共有の際はこの粒度で説明すると、指標の取り違えを防げます。
| 比較軸 | ブランドリフト調査 | Search Lift（検索数の増加） |
|---|---|---|
| 測定手段 | 広告面に表示されるアンケートへの回答 | オーガニック検索の行動ログ |
| 測る対象 | 広告想起・認知度・比較検討・好感度・購入意向 | 指定した検索語句の検索量の増分 |
| 得られる情報 | どの段階で効いたかの診断 | 行動が実際に増えたかの事実 |
| バイアス要因 | 設問設計・回答者属性の偏り | 検索語句の選定・季節性や他施策の混入 |
| 結果が出るまで | 回答数が基準に達した時点 | 調査期間を通じたデータ蓄積後 |
| 向いている局面 | 新商品立ち上げ・認知段階の証明 | クリエイティブ比較・指名検索の創出評価 |
他媒体でのブランドリフト設計と比べて読みたい場合は、以下の記事もあわせてご覧ください。
Search Liftの実施条件と事前に準備しておくもの
実施に必要なのは、対象となるキャンペーンタイプ、一定以上の予算と露出量、そして測定したい検索語句のリストです。Google広告ヘルプの「ブランドリフト調査を設定する」では、リフト測定を設定するには動画キャンペーン、オーディオキャンペーンまたはデマンドジェネレーションキャンペーンを運用する必要があると記載されています。検索キャンペーンやショッピングキャンペーン単体では対象になりません。
予算要件については、同ヘルプに質問数と対象国によって異なるとしたうえで、1個の質問で国Aの場合は5,000米ドル、国Cの場合は15,000米ドルが10日間の最小額という例が示されています。これはブランドリフト調査の文脈で示された例であり、日本市場のSearch Liftに一律で当てはまる金額ではありません。実際の必要額はGoogleの担当者または認定代理店経由で確認するのが確実です。
対象キャンペーンと申請の流れ
アカウントによっては、リフト測定のメニュー自体が管理画面に出ていない場合があります。その場合はGoogleの担当者に機能開放を依頼するか、担当者が付いている代理店経由で申請します。開放までに数営業日から1週間程度かかる前提でスケジュールを組むと安全です。
申請時には、測定対象のキャンペーン、調査の開始日、測定したい検索語句のリストを求められます。配信を開始してから慌てて語句を考えると設計が甘いまま走り出すため、検索語句リストはクリエイティブ制作と同じタイミングで固めておくのが望ましい進め方です。
予算とインプレッションの目安をどう見積もるか
Google広告ヘルプの「検索数の増加の測定のステータスと指標」では、結果を表示するにはプライバシー基準として最小インプレッション数と最小検索ボリュームの達成が必須とされています。具体的な閾値は公開されていませんが、データ不足になった場合の改善策として、予算を使い切ること、入札単価を引き上げること、ターゲティングを広げることが挙げられています。露出量不足が最も典型的な失敗原因です。
業界記事では150万インプレッション以上といった目安が語られることがありますが、2026年9月21日時点でGoogle広告ヘルプ上に一律基準としての記載は確認できません。実務上の経験則として扱い、自社の想定予算で足りるかは担当者へ確認してください。公式の要件と現場の経験則を分けて社内説明することが、数字が出なかったときの無用な責任論を避けます。
Search Lift実施前に固めておく項目
- 対象キャンペーンの種別と、調査期間中に設定変更を行わない合意
- 測定する検索語句リストと、その選定理由を説明できる状態
- 調査期間と重なる他施策（テレビCM、PR、セール等）の実施予定の棚卸し
- 指名検索が増えた場合の受け皿となる検索広告とランディングページの準備
- 結果がリフトの検出なしだった場合に何を判断するかの事前合意
調査期間の考え方
Google広告ヘルプの記載では、検索数の増加の調査期間は28日間とされています。ブランドリフト調査側は通常3日から14日以内に完了し、最初の10日間で費用要件を満たす必要があると説明されており、両者で期間の設計思想が異なります。検索行動は接触から時間差で発生するため、より長い観測窓が必要になるということです。
この期間設定は運用のスケジュール設計に直接影響します。月次で予算配分を見直す組織では、結果が出る頃には次月の配信設計が固まっているという時間差が生じがちです。仕込む段階で結果をどの意思決定に使うのかを決めておかないと、数字が出ても使われないまま流れていきます。
検索語句リストの設計がSearch Liftの成否を決める
最も注意を払うべきは検索語句の選定です。Google広告ヘルプでも、適切な検索語句の選択がリフトの検出なしを避けるための最重要項目とされ、あまりに具体的すぎるキーワードは検索数が不足し、範囲が広すぎるとリフトの検出が困難になると明記されています。ここを外すと、広告そのものは効いていても数字に現れません。
実務では、ブランド名を中核に置きつつ、その周辺の表記ゆれと主要商品名までを含める設計が扱いやすくなります。語句の数を闇雲に増やすのではなく、広告を見た人が実際に打ちそうな文字列を素直に想像することが、統計的な小細工よりもはるかに効きます。
ブランド名の表記ゆれをどこまで含めるか
日本語環境では、同じブランドでも漢字、ひらがな、カタカナ、アルファベット、略称と検索文字列が分散します。広告でアルファベット表記のロゴしか見せていないのに測定対象をカタカナ表記だけに絞ると、増えたはずの検索を取りこぼします。クリエイティブ内で目に入る表記を起点に派生形を洗い出すのが基本手順です。
一方で、あまりに短い略称や一般語と衝突する表記は慎重に扱うべきです。二文字の略称は無関係な検索を大量に取り込み、ベースラインが膨らんでリフトが希薄化します。ベースラインの検索数が大きすぎる語句は、リフトを見えなくする方向に働くという点は直感に反しやすいので注意が必要です。
一般名詞と競合名を入れるべきかの判断
カテゴリ名などの一般名詞は、原則として中核には置きません。競合の出稿や季節要因、報道などで簡単に変動し、広告の寄与を切り出せなくなるからです。カテゴリ想起を狙った施策でも、まずは指名語句で増分が出るかを確認し、一般名詞は補助的な観測対象にとどめるのが安全です。
競合名を含めるかどうかは、比較検討を促すクリエイティブを回している場合に限って検討に値します。ただし競合名の検索が増えたことを自社の成果として社内説明するのは難易度が高く、誤解も招くため、主要な判断指標には据えず参考値にとどめる運用をおすすめします。
検索語句リストでやりがちな失敗
- 商品の型番など具体的すぎる語句だけを並べ、検索数が基準に届かない
- カテゴリ一般名詞を中核に置き、競合や季節要因の変動に飲み込まれる
- 広告で見せている表記と測定対象の表記がずれ、増分を取りこぼす
- すでに検索量が膨大な社名だけを対象にし、相対リフトが極端に薄まる
- 調査期間中にテレビCMやPR施策が重なり、広告の寄与を切り出せなくなる
商品名がすでに強い場合の設計上の工夫
すでに指名検索が大量に発生しているブランドでは、相対リフトの数字は構造的に小さくなります。数%しか動かないからといって効果が薄いと判断するのは誤りで、母数が大きい分だけ絶対的な検索増分は大きくなっているはずです。レポートを読む際は相対リフトと絶対的な増分の両方を並べ、事業規模に照らして評価する必要があります。
設計面の工夫としては、認知拡大を狙う新商品ラインの名称を独立した測定対象として切り出す方法があります。全社ブランド名に埋もれさせず、今回の広告が狙っている対象だけを見に行くことで、施策と数字の対応関係が明確になります。
レポートの読み方は相対リフトと信頼区間をセットで見る
レポートで最初に見るべきは相対リフトですが、単体で結論を出してはいけません。Google広告ヘルプによれば、検索数の増加のステータスにはリフトが検出された状態、データ不足、リフトの検出なしの3種類があり、相対リフトは絶対的な増分をベースラインの検索数で割って算出されます。25%の相対リフトは、広告を見たユーザーがブランドを検索する可能性が25%高まったことを示します。
ここに信頼区間を重ねて読むのが実務の作法です。同ヘルプでは、信頼区間は推定リフトの範囲であり、データが増えるほど精度が向上して区間が小さくなると説明されています。ブランドリフト側の説明では80%の両側信頼区間が用いられ、真のリフトが下限と上限の間にある確率が80%であることを意味するとされています。区間の下限が0付近まで伸びている結果は、点推定値がいくら高くても判断材料として弱いと考えてください。
相対リフトの数字をどう受け取るか
相対リフトは比率であるため、ベースラインの大きさによって同じ事業インパクトでも見た目の数字が大きく変わります。立ち上げたばかりの商品で相対リフトが80%出たとしても、元の検索数が一日数十件であれば実際に増えた検索は数十件規模にとどまります。数字の大きさに引きずられず、必ず絶対的な増分に換算する癖をつけてください。
また、相対リフトは調査期間全体の集計値です。配信の立ち上がりが遅れた場合や期間後半にクリエイティブを差し替えた場合、平均化された数字の裏で日々の動きが大きく異なります。配信ログと突き合わせ、数字がどの区間で作られたのかを確認する作業は省略しないほうがよいでしょう。
インプレッションあたりと費用あたりの指数の使い方
Google広告ヘルプでは、インプレッションあたりの検索増分と費用あたりの検索増分が指数として提供され、1より大きければ平均を上回っていることを示すと説明されています。これらはセグメント間の相対比較に使う指標で、年齢、性別、デバイス、キャンペーンといった切り口で、どのスライスが効率的に検索を生んでいるかを見るためのものです。
予算配分の実務では、費用あたりの検索増分の指数が最も扱いやすい指標になります。相対リフトが高くても費用効率が平均以下なら、その配分を増やす根拠は弱いからです。逆に相対リフトは控えめでも費用効率の指数が高いセグメントは、追加投資の第一候補になります。以下の表に各指標の読み方を整理しました。
| 指標 | 意味 | 実務での使い方 |
|---|---|---|
| 相対リフト | 絶対的な増分をベースライン検索数で割った増加率 | 施策全体の効き目を一言で示す。社内報告の見出し |
| 絶対的な検索増分 | 広告によって増えた検索の実数 | 事業インパクトの換算。相対リフトと必ず併記 |
| 信頼区間 | 推定リフトが収まる範囲 | 下限を見て判断の確からしさを評価する |
| インプレッションあたりの検索増分 | 指数。1超で平均以上 | フリークエンシーや配信面の効率比較 |
| 費用あたりの検索増分 | 指数。1超で平均以上 | セグメント間の予算再配分の判断軸 |
| ステータス | リフト検出・データ不足・検出なしの別 | そもそも読める結果かの入口判定 |
他の増分測定と並べて読むときの注意
Search Liftはあくまで検索行動の増分であり、売上やコンバージョンの増分ではありません。検索が増えてもその後の受け皿が弱ければ事業成果には結びつきません。コンバージョンリフトや地域単位のテストなど他の増分測定と併用する場合は、どの段階の増分を見ているのかを常に明示して議論することが大切です。
増分という考え方そのものを整理したい場合は、以下の記事をご覧ください。
データ不足やリフトの検出なしが出たときの立て直し
結果が出なかった場合、原因は露出量、語句設計、クリエイティブのいずれかにほぼ集約されます。Google広告ヘルプでは、データ不足は広告表示回数や検索数が最小基準値を下回っている状態、リフトの検出なしは十分なインプレッションがあっても広告を見たユーザーと見ないユーザーの検索行動に統計的有意差がない状態と説明されています。この2つは別の病気であり、処方箋も異なります。
実務でありがちなのは、どちらのステータスでも一律に予算増額を提案してしまうことです。検出なしの状態で予算だけを積んでも、語句設計やクリエイティブが原因であれば同じ結果を繰り返します。ステータスを見た瞬間に原因の分岐を切り替える手順を、チームの標準動作にしておくべきです。
データ不足は露出量の問題として扱う
データ不足が出た場合は、まず配信実績を確認します。日予算を使い切れていない、入札が弱くてインプレッションシェアが低い、ターゲティングが狭すぎて到達人数が伸びていない、といった配信側の詰まりを順に潰します。Google広告ヘルプが改善策として挙げているのも、予算の消化、入札単価の引き上げ、ターゲティングの拡張です。
あわせて、測定対象の検索語句そのものの検索量が足りていない可能性も検討します。型番のような具体的すぎる語句だけを対象にしていた場合、十分に配信されていても検索数の最小基準に届きません。この場合は予算ではなく語句リストを見直すのが正しい対処です。
リフトの検出なしは語句かクリエイティブを疑う
検出なしの場合、露出は足りているのに差が出なかったということなので、原因は測定設計か広告そのものにあります。まず語句リストを点検し、ベースラインが大きすぎて増分が埋もれていないか、広告で見せている表記とずれていないかを確認します。次にクリエイティブを見直し、ブランド名や商品名が視聴者の記憶に残る作りになっているかを検証します。
動画広告では、ブランド名の提示が最後の数秒に一度だけという構成が、検索行動につながりにくい典型例です。冒頭でブランドを認識させ、検索したくなる引っかかりを作る構成に変えるだけで次回の結果が変わることは珍しくありません。検索は能動的な行動なので、思い出せるだけでなく調べたくなる動機が必要だという視点で作り直してください。
結果が読めないときの切り分け順序
- ステータスがデータ不足か検出なしかを確認し、原因の系統を分ける
- データ不足なら予算消化率、インプレッションシェア、到達人数を点検する
- 検出なしなら語句のベースライン規模と広告内の表記との一致を点検する
- 調査期間中に他施策やニュースが重なっていなかったかを時系列で確認する
- クリエイティブのブランド提示タイミングと検索動機の有無を見直す
Search Liftの結果を配信と受け皿の改善につなげる
測定は終着点ではなく、指名検索が増えた先をどう受け止めるかまでが一連の施策です。検索が増えたのに検索広告の予算が薄く、オーガニックの順位も競合に劣っていれば、増やした需要をそのまま競合に渡すことになります。認知施策を走らせる前に受け皿を整えることは、Search Liftを実施する組織にとって前提条件に近い準備です。
受け皿の整備は、指名キーワードでの検索広告の配信、ブランド名で着地するページの情報設計、比較検討層向けのコンテンツの三点に整理できます。指名検索の増加分を取りこぼさない状態を作ってから測定に入ることで、調査結果がそのまま売上の議論につながります。
指名検索の受け皿を先に整える
指名検索が増えるタイミングで最も起きやすい事故は、自社名での検索結果に競合の広告が出ていて、増やした需要の一部が流出することです。指名キーワードへの出稿を止めている場合は、調査期間の前に再開の是非を検討してください。ブランド名で着地したときに、広告で見せた内容と一致する情報が最初に目に入るかも重要な確認点です。
増えた指名検索がどの程度の流入とコンバージョンにつながったかは、Search Liftのレポートではなく自社の解析側で確認します。同じ期間のオーガニック指名流入を手元で押さえておけば、リフトの数字と実際の流入の動きを突き合わせて説明できます。
他媒体の検索リフトと並べて読む
検索行動の増分を測る仕組みはGoogleだけのものではありません。動画や配信面を持つ他のプラットフォームでも、ブランド検索の増加を指標として提供する動きがあります。媒体ごとに測定の前提や対象となる検索面が異なるため、横並び比較ではなく媒体内での時系列比較を基本に据えるのが安全です。
他媒体での指名検索の増幅設計については、以下の記事もご覧ください。
Search Liftを実施するための予算と体制の考え方
Search Liftの実施そのものに追加の調査費用が発生するわけではなく、必要なのは測定要件を満たすだけの広告配信予算です。ここを誤解して調査費用として別途見積もりが必要だと考えてしまうと、社内の稟議が止まります。あくまで配信予算のなかで一定規模の露出を確保することが要件であり、費用は広告費として扱われます。
ただし、機能の開放申請や語句リストの設計、結果の解釈といった実務は一定の経験を要します。社内に動画広告の運用経験が乏しい場合は、測定設計まで含めて対応できる代理店に依頼したほうが無駄な出稿を減らせます。設計を誤った一回の調査で消える予算のほうが、支援費用より大きくなることが多い点は念頭に置いてください。
調査要件を満たす予算の考え方
必要な予算規模は、対象国、キャンペーンタイプ、測定したい語句のベースライン規模によって変わります。同じ予算でも、指名検索がまだ少ないブランドのほうが相対リフトは検出しやすく、検索量が膨大な大手ブランドではより多くの露出が必要になります。見積もりの段階で自社の指名検索のベースラインを把握しておくことが精度につながります。
予算が要件に届かない場合は、期間を延ばすのではなく対象を絞る方向で調整するのが現実的です。地域や商材を限定すれば同じ予算でも露出密度が上がり、検出できる可能性が高まります。全国一律で薄く配信して何も検出されないというのが、最も避けたい結末です。
代理店に依頼する場合の確認項目
依頼先を選ぶ際は、リフト測定の実施経験があるか、検索語句リストの設計方針を説明できるか、結果が出なかった場合の次のアクションを事前に提示できるかを確認してください。提案段階で、どの意思決定にこの数字を使うのかまで踏み込んで話せる相手かが見極めのポイントです。
費用面では、配信予算と運用手数料を明確に分けて提示してもらうことが大前提です。測定要件を満たすための増額分が手数料に連動する場合、増額の提案が純粋に測定設計上の判断なのかが見えにくくなります。測定のための増額とその根拠を文書で残すことで、後から振り返れる状態を作っておきましょう。
広告費の内訳や手数料の考え方について社内の合意形成を進めたい場合は、以下の記事も参考になります。
まとめはSearch Liftを検索行動の増分計として使う
Search Liftは、コンバージョン計測では見えない認知段階の効果を、アンケートではなく実際の行動で捉えるための測定です。2026年9月21日時点のGoogle広告ヘルプの記載を前提に実施条件と読み方を押さえておけば、認知施策の評価を感覚論から抜け出させることができます。最後に、この記事の要点を三点に絞って整理します。
- ブランドリフトとは測定対象が違う。アンケートで態度変容を測るブランドリフトに対し、Search Liftはオーガニック検索という行動の増分を測るため、数字の桁も意味も別物として扱う
- 成否は検索語句リストで決まる。具体的すぎると検索数が足りず、広すぎるとリフトが埋もれるため、広告内の表記と一致した指名語句を中核に据える
- 相対リフトは信頼区間とセットで読む。点推定値だけで判断せず、絶対的な増分と費用あたりの指数を併せて予算配分の判断に使う
まずは無料で広告アカウント診断を
株式会社ハーマンドットでは、動画広告やデマンドジェネレーションを含めた広告アカウントの現状診断を無料で実施しています。Search Liftやブランドリフト調査を実施すべきタイミングなのか、それとも先に受け皿となる検索広告やランディングページを整えるべきなのかを、現在の配信データをもとに切り分けてご提案します。
認知施策の効果を社内で説明できずに予算を削られている、リフト測定を回したものの結果を次の判断に使えていない、といったご相談も歓迎です。
初回相談は完全無料・所要時間30分・オンライン対応可能