不妊治療クリニックの検索広告設計は 初診予約数ではなく継続通院率で見る
不妊治療クリニックの検索広告を運用していると、多くの院長やマーケティング担当者が「初診予約が今月は何件取れたか」という一点に目を奪われがちです。しかし初診予約数だけを追いかける広告設計は、不妊治療という診療領域においてはむしろ経営を蝕む危険をはらんでいます。なぜなら不妊治療は一度の来院で完結する診療ではなく、数ヶ月から数年にわたって継続的に通い、検査から一般不妊治療、体外受精や顕微授精といった高単価治療へと段階的に移行していく長期の医療だからです。
本記事では、美容クリニックや一般的なクリニックの集客論をそのまま流用するのではなく、不妊治療に固有の「長期検討・継続通院・夫婦同時の意思決定」という三つの前提を軸に、検索広告をどう設計すべきかを実務の視点で整理します。初診の獲得単価だけでなく、継続来院率や高単価治療への移行率までを広告の評価指標に組み込むことで、はじめて広告が経営に貢献しているかどうかが見えてきます。
あわせて、医療広告ガイドラインや景品表示法という不妊治療広告の生命線となるルール、検索意図の分岐を踏まえたキーワードと除外設計、電話とフォームを使い分ける導線設計、そして費用シミュレーションと代理店選びの現実的な考え方までを一気通貫で解説します。デジタル広告運用のオウンドメディアを運営する立場から、現場で本当に成果が変わったポイントに絞ってお伝えします。
目次
不妊治療クリニックの広告が他業種と決定的に違う理由は 検討期間の長さにある
不妊治療の検索広告を美容医療や一般的な自費診療と同じ発想で運用してしまうと、多くの場合うまくいきません。美容医療であれば「気になった今日、キャンペーンを見て予約する」という比較的短い意思決定サイクルが成立しますが、不妊治療は違います。患者は妊娠しないという事実に何ヶ月も向き合い、自己流のタイミング法を試し、市販の検査薬を繰り返し、ようやく専門クリニックの受診を検討し始めます。この検討期間の長さこそが、広告設計を根本から変える最大の要因です。
検討が長いということは、検索する側の心理状態も一様ではないということを意味します。「不妊 原因」で調べている人と「不妊治療 クリニック 予約」で調べている人は、同じ不妊という言葉を含んでいても来院までの距離がまったく異なります。この距離感を無視して一括りに広告を当てると、来院意欲の低い層に予算を溶かし、本当に来院してくれる層を取りこぼすことになります。検討期間の長さと検索意図の幅、この二つを前提に置くことが、不妊治療広告の設計を他業種と分ける出発点になります。
初診までの検討期間が数ヶ月に及ぶ前提で設計する
不妊治療を検討する患者の多くは、専門クリニックを受診するまでに情報収集を繰り返します。妊娠しづらいのではないかという不安を抱えてから、実際に予約の電話をかけるまでには数週間から数ヶ月の開きがあるのが一般的です。この期間、患者は複数のクリニックのサイトを見比べ、口コミを読み、通いやすさや実績、費用感を天秤にかけています。つまり最初の接触で予約に至らないのは当然であり、それを前提にした広告とサイトの設計が求められます。
この長い検討期間を踏まえると、広告の役割は「今日予約させること」だけではなく「検討リストに残ること」にも広がります。リマーケティングを活用して一度サイトを訪れた人に再接触し、検査の流れや初診の費用、通院のイメージを繰り返し届けることで、患者が決断したそのタイミングで第一想起されるクリニックになれます。初回接触からの予約は全体の一部に過ぎず、二回目以降の再訪から予約に至る比率のほうが高いケースは珍しくありません。だからこそ、初回のクリック単価だけで広告の良し悪しを判断してはいけないのです。
意思決定者が夫婦二人であること が広告文とサイトを変える
不妊治療のもう一つの特徴は、意思決定が女性一人で完結しないことです。治療は身体的な負担も費用的な負担も大きく、パートナーである男性の理解と協力なしには継続できません。実際、検索して最初にサイトを見るのは女性でも、初診に踏み切るかどうかは夫婦で相談してから決まることが多いのが実情です。この夫婦同時の意思決定という構造は、広告文とサイトの両方に反映させる必要があります。女性が心を動かされても、パートナーが費用や通院の負担に納得できなければ、初診の予約という最後の一歩は踏み出されません。逆に言えば、パートナーの不安をあらかじめ解きほぐす情報を広告とサイトで提供できれば、意思決定のスピードは目に見えて上がります。
具体的には、女性だけに語りかける広告文ではなく、夫婦二人で通うことを前提にした表現や、男性側の検査にも触れる導線を用意することで、パートナーを説得する材料を提供できます。男性不妊が原因の一つとなるケースは全体のおよそ半数に及ぶとされており、この事実を丁寧に伝えることは医学的にも正確であり、来院のハードルを下げる効果もあります。広告は女性を集めるものだと決めつけず、夫婦という単位で意思決定を後押しする設計に切り替えることが、継続通院につながる入り口になります。
初診予約数だけを追うと 広告は必ず自傷する
広告代理店に運用を任せると、多くの場合「今月は初診予約が何件、獲得単価はいくら」という報告が上がってきます。この数字はわかりやすく、経営判断にも使いやすいため、つい初診の獲得単価を下げることが運用の目標になりがちです。しかし不妊治療において初診CPAだけを最適化していくと、広告は静かに自傷を始めます。安い初診を大量に集めることと、継続して通ってくれる患者を集めることは、まったく別の話だからです。
継続通院率や高単価治療への移行率という、初診の先にある指標まで視野に入れて初めて、その広告が経営に貢献しているかを判断できます。ここを見ずに獲得単価だけを追い続けると、数字上は好調に見えても、実際のクリニックの売上や治療実績にはつながらないという乖離が生まれます。
初診CPAの最適化が招く「安い初診・続かない患者」問題
初診の獲得単価を下げようとすると、運用の力学は自然と「安く予約が取れるキーワード」へ予算を寄せていきます。たとえば「不妊 相談 無料」「助成金 いくら」といった費用の安さや無料相談を求める検索語は、クリックは集まりやすい一方で、本格的な治療に進む意欲が低い層を多く含みます。この層を初診として大量に集めれば、確かに初診CPAは下がります。しかし彼らの多くは一度来院しただけで離脱し、継続通院にはつながりません。
その結果、クリニックの現場では初診枠が「続かない患者」で埋まり、本来なら継続して治療を受けたはずの患者の予約枠を圧迫するという逆転が起きます。初診CPAだけを最適化した運用は、安い初診を集めるほど継続通院率を押し下げる構造的な矛盾を抱えています。広告の数字は良くなっているのに経営実感が伴わないと感じたら、まさにこの罠にはまっている可能性が高いと考えるべきです。
継続通院率と高単価治療への移行率まで見て初めて費用対効果がわかる
不妊治療の売上構造を考えると、初診から検査、一般不妊治療、そして体外受精や顕微授精といった高単価治療へと段階的に移行していく過程のどこまで患者が進むかで、一人あたりの生涯診療価値は大きく変わります。つまり広告の本当の費用対効果は、初診を何件取ったかではなく、その初診が継続通院と高単価治療への移行にどれだけつながったかで測るべきものです。
この視点を運用に組み込むには、初診予約という入口の数字と、その後の来院回数や治療ステージの進行という出口の数字を、キーワードや広告グループ単位で紐づけて見る仕組みが要ります。手間はかかりますが、これを続けると「初診は安いのに続かないキーワード」と「初診は高いが継続と高単価治療につながるキーワード」がはっきり分かれてきます。広告評価の軸を初診CPAから継続通院率と移行率に移すだけで、予算配分の正解が大きく変わるのです。下の表は、追う指標を初診中心にした場合と継続中心にした場合で、運用の判断がどう変わるかを整理したものです。
| 評価軸 | 初診予約数だけを見る運用 | 継続通院率まで見る運用 |
|---|---|---|
| 主指標 | 初診予約数・初診CPA | 継続来院率・高単価治療への移行率 |
| 優先キーワード | 無料・費用・助成金など安い層 | クリニック名指名・治療内容・地域名 |
| 陥りやすい失敗 | 安い初診で枠が埋まり継続が痩せる | 初診CPAは高めに見えるが売上は伸びる |
| 経営との整合 | 数字は良いが売上実感と乖離 | 広告費と診療売上が連動する |
検索広告の指標設計そのものを見直したい場合は、運用の基本的な考え方を整理した以下の記事もあわせてご覧ください。
検索意図の分岐 を無視した一括運用は成果を溶かす
不妊治療という一つのテーマの裏には、まったく温度差のある複数の検索意図が同居しています。妊娠の仕組みを知りたい情報収集層、費用や助成金を調べている検討初期層、そして具体的にクリニックを探している来院意欲層です。これらを一つの広告グループにまとめて運用すると、意欲の低い検索にも同じように予算が流れ、来院につながらないクリックで費用が溶けていきます。検索意図の分岐を設計に落とし込むことが、不妊治療広告では特に重要です。
意図ごとにキーワードと広告文、そして着地するサイトを分けることで、来院意欲の高い検索に予算を集中させられます。逆に、情報収集層に対してはリマーケティングで長期的に接触する役割に切り替えることで、限られた予算を無駄なく使えます。
情報収集フェーズと来院意欲フェーズでキーワードを分ける
「不妊 原因」「妊娠しない なぜ」といった情報収集フェーズのキーワードは、検索ボリュームこそ大きいものの、その多くはまだ来院を検討していない段階です。ここに検索広告で正面から入札すると、クリック単価に見合わない結果になりがちです。この層に対しては、記事コンテンツで受け止めてから徐々に来院へ誘導する設計のほうが費用対効果は高くなります。
一方で「不妊治療 クリニック 地域名」「体外受精 費用 病院」「タイミング法 保険適用 クリニック」といった来院意欲フェーズのキーワードは、すでに受診を前提に具体的な条件で探している層です。広告予算は来院意欲フェーズのキーワードに優先的に配分し、情報収集フェーズは記事とリマーケティングに任せるという役割分担が、不妊治療広告の基本設計になります。この線引きを曖昧にしたまま運用を続けると、いくら予算を足しても初診が積み上がらないという状態に陥ります。
除外キーワード設計で自然妊娠・費用だけ・求人層を切り分ける
検索意図の分岐と表裏一体なのが除外キーワードの設計です。不妊治療という言葉は、来院につながらない検索とも数多く結びつきます。たとえば「自然妊娠 方法」「不妊 サプリ」「不妊 求人」「不妊治療 やめどき」といった検索は、それぞれ来院意欲が低かったり、そもそも患者ではなかったりします。これらを除外設計で丁寧に切り分けないと、意図しないクリックに予算が流れ続けます。
除外設計は一度作って終わりではなく、検索語句レポートを定期的に確認しながら育てていくものです。実際の検索語句を見ると、想定していなかった無関係な語で費用が発生していることがよくあります。下のボックスは、不妊治療の検索広告で最初に検討すべき除外の観点を整理したものです。あくまで出発点であり、各クリニックの方針や地域性に応じて調整してください。
不妊治療広告で検討したい除外キーワードの観点
- 来院意欲が低い層：自然妊娠 方法、妊活 サプリ、漢方 など自己解決を求める語
- 患者以外：求人、採用、看護師、バイト など就業目的の語
- 離脱意図：やめどき、つらい、後悔 など治療中止を検討する語
- 商圏外：通えない遠方の地域名は配信地域と併せて調整
クリニック全般の広告運用における意図設計や除外の考え方は、診療科を横断した基本として以下の記事でも詳しく解説しています。
医療広告ガイドラインと景品表示法 が不妊治療広告の生命線
不妊治療の広告を設計するうえで、成果指標と同じくらい重要なのが表現のルールです。医療広告は厚生労働省の医療広告ガイドラインによって厳しく規制されており、違反すれば行政指導や広告アカウントの停止につながります。特に不妊治療は「妊娠したい」という切実な願いに応える診療であるため、成功率や実績の表現が過度になりやすく、規制との距離が近い領域です。攻めの表現で目立とうとした結果、アカウントごと止まってしまっては元も子もありません。
加えて、費用や効果に関する表示は景品表示法の観点でも注意が必要です。医療広告ガイドラインと景品表示法の両方を満たす表現に整えることは、不妊治療広告を長く安定して回すための生命線だと考えてください。ここを軽視した運用は、短期的に成果が出ても、いつ止まるかわからない砂上の楼閣になります。
妊娠率・成功率の表現でアカウント停止に至る境界線
不妊治療クリニックが最も表現したくなるのが妊娠率や成功率ですが、ここが最も危険な地雷原でもあります。「妊娠率○○%」「日本一の実績」といった表現は、客観的な裏付けや算定根拠が明確でなければ、誇大広告や比較優良広告として問題視されます。特に他院との優劣を示唆する表現や、あたかも高い確率で妊娠できるかのような印象を与える表現は、患者の切実な期待につけ込むものとみなされやすく、規制の対象になります。
広告媒体側の審査も年々厳しくなっており、医療広告ガイドラインに抵触する表現を含む広告は、そもそも配信が承認されないか、配信後に停止されます。妊娠率や成功率を訴求の中心に据える設計は、アカウント停止のリスクと常に隣り合わせだと理解しておくべきです。訴求すべきは数字の大きさではなく、通いやすさ、丁寧な説明、夫婦で相談できる体制といった、事実に基づいた安心材料に切り替えるのが安全です。
体験談・ビフォーアフター・比較優良広告の落とし穴
患者の声や体験談は説得力があるため広告に使いたくなりますが、医療広告ガイドラインでは治療内容や効果に関する体験談の掲載は原則として認められていません。「ここで治療して妊娠できました」という個人の体験は、他の患者にも同じ結果が得られるかのような誤認を与えるため、広告表現としては使えないと考えるべきです。同様に、治療の前後を比較して効果を示すビフォーアフター的な表現も、不妊治療の文脈では慎重に扱う必要があります。
不妊治療広告で特に注意したい表現
- 算定根拠を示さない妊娠率・成功率の数値訴求
- 日本一・最高・No.1などの最上級表現や比較優良広告
- 治療効果を語る患者の体験談・口コミの広告転載
- 「必ず」「確実に」など効果を保証する断定表現
広告文だけでなく着地するサイト側の表現も審査対象になるため、両方を同じ基準でチェックする体制が欠かせません。医療広告ガイドラインの具体的なチェック項目については、実務で使えるように整理した以下の記事が参考になります。
継続通院を生む導線設計 は電話とフォームの使い分けから
広告で来院意欲の高い層を集められたとしても、サイトの導線が弱ければ予約にはつながりません。不妊治療クリニックの導線設計で特に大切なのが、電話とフォームの使い分けです。切実な悩みを抱えた患者にとって、いますぐ相談したいという気持ちと、まだ迷っているので情報だけ欲しいという気持ちは併存します。この二つの心理に、それぞれ最適な受け皿を用意することが、初診予約と継続通院の両方を底上げします。
導線は初診予約を取って終わりではありません。予約後のキャンセルや、初診から二回目への離脱を防ぐところまで含めて設計して、はじめて継続通院につながります。広告運用と導線設計を切り離して考えると、せっかく集めた患者が入口で漏れてしまいます。
初診予約は電話、情報請求はフォームという二段構え
来院意欲が固まっている患者にとっては、電話ですぐに予約できることが何よりの安心材料になります。診療時間内であればワンタップで発信できる電話ボタンを、スマートフォンの画面で常に見える位置に固定しておくことが基本です。不妊治療を検討する患者は不安を抱えていることが多く、電話をかけるまでの心理的なハードルも決して低くありません。だからこそ、受付時間や初診の流れをボタンのすぐ近くに明記し、電話をかけた先で何を聞かれるのかがわかるようにしておくと、発信のためらいを減らせます。一方で、まだ迷っている患者や、仕事中で電話しづらい患者のために、フォームからの情報請求や予約リクエストの導線も並行して用意します。電話とフォームは競合させるのではなく、患者の温度差に合わせて両方を用意するのが正解です。
フォームは入力項目を増やしすぎると離脱の原因になります。名前と連絡先、希望日時、簡単な相談内容程度にとどめ、詳しい問診は来院後に行う前提で設計すると、フォーム完了率が上がります。また、フォームで受けた情報は必ずデータとして蓄積し、どの広告経由の患者がどの導線で予約に至ったかを追える状態にしておくことが、後の広告評価に効いてきます。
予約後のキャンセル・離脱を防ぐリマインド設計
初診予約が取れても、当日に来院しなければ意味がありません。不妊治療は検討期間が長い分、予約から初診までの間に気持ちが揺らぎやすく、キャンセルや無断キャンセルが起きがちです。予約直後の確認連絡と、来院前日のリマインドを自動で送る仕組みを整えるだけで、来院率は目に見えて改善します。ここは広告の外側の話に見えますが、広告費を無駄にしないという意味では運用と一体で考えるべき領域です。
さらに、初診から二回目の通院につなげるための情報提供も継続通院を左右します。LINE公式アカウントやメールで検査結果の見方や次のステップを丁寧に伝えることで、患者は治療の道筋をイメージでき、離脱しにくくなります。広告で集めた患者を継続通院まで運ぶ導線こそが、初診CPAの数字を本当の売上に変える最後の一手になります。この導線を軽視したまま広告予算だけを増やしても、成果は頭打ちになります。
費用シミュレーションと代理店選び の現実的な考え方
ここまでの設計を踏まえて、実際にいくらの予算で、どのように運用体制を組むべきかを考えます。不妊治療の検索広告は、競合の多い都市部ほどクリック単価が高く、月額の広告予算もそれなりの規模が必要になります。ただし重要なのは予算の絶対額ではなく、初診の先にある継続通院と高単価治療への移行まで含めた投資回収の視点で予算を判断することです。初診単価が多少高くても、継続率が高ければ広告は十分に採算に乗ります。逆に、初診単価だけを見て安さを追いかけると、継続しない患者ばかりが集まり、見かけの効率とは裏腹に採算が悪化していきます。予算を判断するときは、初診一件あたりのコストではなく、その初診がどれだけ継続通院と高単価治療につながるかという回収の視点を必ずセットで持つことが重要です。
運用を代理店に任せるか自院で行うかも、成果を大きく左右する分かれ道です。不妊治療という診療の商流と、医療広告ガイドラインの両方を理解した運用者に任せられるかどうかが鍵になります。
月額予算と初診単価の相場観をつかむ
具体的な費用感は地域やクリニックの競合状況によって幅がありますが、おおよその考え方を持っておくと予算設計がしやすくなります。下の表は、月額の広告予算の規模ごとに、どの程度の運用が現実的かを整理した目安です。実際の数値は必ず自院の検索語句データと照らし合わせて調整してください。あくまで初期の予算設計の出発点として捉えるものです。
| 月額広告予算 | 想定できる運用の範囲 | 重視すべき指標 |
|---|---|---|
| 10〜30万円 | 指名・地域名など意欲の高い層に集中 | 初診予約の質と継続率 |
| 30〜60万円 | 治療内容キーワードまで拡張 | 継続通院率・移行率 |
| 60万円以上 | リマーケティング・動画まで含む面展開 | 生涯診療価値と投資回収 |
予算規模が上がるほど、初診の数だけでなく継続通院率や移行率まで見て配分を最適化する重要性が増します。広告運用の費用構造や代理店手数料の相場については、以下の記事で体系的に整理しています。
不妊治療の商流を理解した代理店を選ぶ基準
代理店を選ぶとき、初診の獲得単価をどれだけ下げられるかをアピールする会社は少なくありません。しかしこれまで述べてきたとおり、不妊治療では初診CPAだけを追うことがむしろ逆効果になり得ます。選ぶべきは、継続通院率や高単価治療への移行率まで含めて成果を語れる代理店であり、医療広告ガイドラインを熟知して安全に運用できるパートナーです。初診単価の安さだけを強調する提案は、不妊治療の商流を理解していないサインと捉えて差し支えありません。
美容医療の集客で実績のある代理店であっても、その手法をそのまま不妊治療に持ち込むと、検討期間の長さや夫婦同時の意思決定、表現規制の厳しさといった違いを見落とすことがあります。美容クリニックの集客との違いを理解したうえで、不妊治療に固有の設計ができるかどうかを見極めることが大切です。美容分野の集客の考え方との対比は、以下の記事が参考になります。
継続通院率を測るKPI設計 とデータの見方
ここまで繰り返し「継続通院率や高単価治療への移行率で広告を評価する」と述べてきましたが、実際にこれを運用へ落とし込むには、何をどう測るかというKPI設計が欠かせません。多くのクリニックは初診予約数までしか計測しておらず、その先の患者がどう動いたかを広告データと紐づけて見ていないのが実情です。ここを整えるだけで、広告の意思決定の質は大きく変わります。計測できないものは改善できないという原則は、不妊治療広告でも例外ではなく、むしろ検討期間が長く患者の動きが追いにくい分だけ、計測設計の巧拙が成果を大きく左右します。
計測の設計は、電話とフォームという二つの入口をどちらも取りこぼさないことから始まります。特に不妊治療は電話予約の比率が高いため、電話のコンバージョン計測を軽視すると、広告の本当の貢献が見えなくなります。入口の計測を整えたうえで、その先の来院と継続まで段階的に指標を並べることで、どこで患者が減っているかが浮かび上がります。
初診来院率と継続来院率を段階で追う
不妊治療広告のKPIは、単一の数字ではなく段階のファネルで捉えるのが正解です。まず広告クリックから初診予約に至る予約率、次に予約から実際の来院に至る初診来院率、そして初診から二回目以降へ続く継続来院率、さらに一般不妊治療から体外受精などへ進む移行率という具合に、患者の進行を段階で分解します。それぞれの段階でどれだけ患者が残るかを見れば、広告の問題なのか、導線の問題なのか、あるいは診療体験の問題なのかを切り分けられます。
たとえば予約率は高いのに初診来院率が低ければ、予約後のリマインド設計に課題があると判断できます。初診来院率は高いのに継続来院率が低ければ、集めている患者層と診療内容のミスマッチや、初診での説明体験に原因がある可能性を疑います。段階ごとに指標を分けて追うことで、初診CPAという一枚岩の数字では見えなかった改善余地が具体的に見えてくるのです。広告運用者と院内オペレーションが同じファネルを共有することが、成果を伸ばす前提になります。
電話コンバージョンと成約率まで計測に含める
不妊治療クリニックの予約は電話に集中しやすいため、電話をコンバージョンとして正確に計測する仕組みが特に重要です。広告経由の電話番号を分けて発信元を識別したり、通話計測の仕組みを導入したりすることで、どの広告やキーワードが電話予約につながったかを可視化できます。ここを計測していないと、フォーム経由の数字だけで広告を評価してしまい、実際には成果を出しているキーワードを止めてしまう事故が起きます。
さらに、電話が鳴った数だけでなく、その電話が実際の予約成約に至った率まで追えると、広告評価の精度は一段上がります。問い合わせは多いのに予約に結びつかないのであれば、電話対応のスクリプトや受付体制に改善の余地があるということです。広告の数字を診療の売上まで一本の線でつなぐには、電話コンバージョンと成約率を計測の外に置かないことが決定的に重要になります。広告運用の外注を検討する際も、初診の獲得件数だけを追う代理店ではなく、この段階的な計測設計まで踏み込んで、継続通院率や成約率を一緒に改善してくれるパートナーかどうかを見極めてください。計測の土台がないまま運用を任せると、報告される数字は立派でも診療の実感とは結びつかないという状態が続いてしまいます。
また、計測で得たデータは月次でながめて終わりにせず、季節性や患者の動きの変化を踏まえて継続的に読み解くことが大切です。不妊治療は年始や年度替わりなど、患者が新たに一歩を踏み出しやすい時期があり、そうした波に合わせて予算配分やキーワードの優先度を調整すると、同じ予算でも成果は変わってきます。データを蓄積し、段階のどこが弱いかを毎月確認しながら手を打ち続けることが、継続通院を軸にした広告運用を機能させる地道な近道になります。
まとめは 初診予約数ではなく継続通院率で広告を評価する
不妊治療クリニックの検索広告は、初診予約数という目先のわかりやすい指標に引きずられると、安い初診で枠が埋まり継続が痩せるという自傷に陥ります。長期検討・継続通院・夫婦同時の意思決定という不妊治療固有の前提を踏まえ、初診CPAの先にある継続通院率と高単価治療への移行率まで評価軸に組み込むことで、はじめて広告費と診療売上が連動します。検索意図の分岐と除外設計、医療広告ガイドラインの順守、電話とフォームの導線、そして商流を理解した運用体制。これらを一体で設計することが、成果の出る不妊治療広告の条件です。
- 広告の評価軸を初診CPAから継続通院率と高単価治療への移行率へ移す
- 検索意図を情報収集層と来院意欲層に分け、除外設計で予算の漏れを止める
- 医療広告ガイドラインを守りつつ、電話とフォームで継続通院まで運ぶ導線を組む
まずは無料で広告アカウント診断を
いま出稿している不妊治療クリニックの検索広告が、初診予約数だけを追う設計になっていないか、継続通院率や高単価治療への移行率まで見て運用できているか。この視点で一度アカウントを点検するだけで、無駄に溶けている予算や、取りこぼしている来院意欲層が見えてくることがよくあります。医療広告ガイドラインに抵触しかねない表現が残っていないかも、専門の目で確認する価値があります。
株式会社ハーマンドットでは、不妊治療をはじめとする医療分野の商流と表現規制を理解したうえで、広告アカウントの現状を診断し、継続通院につながる設計への改善方針をご提案します。初診の獲得単価だけでなく、その先の売上まで見据えた運用に切り替えたい方は、ぜひ一度ご相談ください。
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