salePrice クーポン価格の入稿ガイド｜LINEヤフー ショッピング広告の表示条件
LINEヤフー広告の検索連動型ショッピング広告で、商品フィードのセール価格項目「salePrice」にクーポン適用後の価格を入稿できるようになりました。LINEヤフー for Businessが2026年9月16日に告知し、9月30日に実施、10月1日に実施完了の更新が出ています。クーポン施策を広告の価格表示にそのまま反映できるようになった一方で、入稿できるクーポンの種類やランディングページ（LP）の表記には明確な条件が付いています。
この変更は掲載面が広がる話ではなく、価格属性の入稿ルールが変わる話です。フィードを生成する担当、ECサイトのクーポンを企画する担当、広告アカウントを運用する担当の三者がそろって条件を理解していないと、表示価格とLPの価格がずれたり、クーポン金額を二重に差し引いたりする事故が起こりやすくなります。本記事では、salePriceへの入稿条件、通常価格との表示関係、couponInfoとの使い分けを実務の手順に落として整理します。
本記事は2026年10月2日時点の公開情報をもとに執筆しています。仕様の根拠はLINEヤフー for Businessの公式お知らせと、同社が案内している商品フィード連携仕様書です。公式で確認できない運用上の判断は、その旨を明示したうえで当社の推奨として記載しています。
この記事の要点
- 2026年9月30日から、検索連動型ショッピング広告のsalePriceにクーポン適用後価格を入稿できるようになりました
- 対象は全ユーザーが使えるクーポンのみで、対象者限定・抽選・先着のクーポンは入稿できません
- LPに通常価格とクーポン適用後価格を明示し、取得条件やコード入力手順、最低購入金額も書く必要があります
- クーポン適用後価格をsalePriceに入れた商品は、couponInfoに同じクーポンを入稿しないことが条件です
- セール価格はセール期間中で、かつ通常価格より安い場合にだけ表示されます
salePriceへのクーポン適用後価格入稿で変わったこと
今回の変更点は、これまでセール価格としては扱いにくかったクーポン値引きを、一定条件下でsalePriceに直接入れてよくなったことです。LINEヤフー for Businessの公式お知らせ（2026年9月16日掲載）によると、対象はLINEヤフー広告の検索広告（ショッピング）で、実施日は2026年9月30日です。
salePriceとは、商品フィードの中でセール中の販売価格を伝えるための項目です。通常価格と並べて連携することで、検索結果上の商品情報にセール価格として表示される仕組みになっています。今回、この項目に入れられる価格の範囲が「クーポンを使った後の価格」まで広がりました。
発表日と実施スケジュール
公式お知らせは2026年9月16日に掲載され、10月1日付で「9月30日に実施が完了した」旨の更新が加えられています。つまり2026年10月2日時点では、すでに本番環境でクーポン適用後価格の入稿が可能な状態です。準備期間を経て段階的に解禁される性質のものではないため、条件を満たすクーポンを運用している広告主は、次回のフィード更新から反映を検討できます。
影響を受けるのは、自社ECで全員向けのクーポンを日常的に配布している広告主です。これまでクーポンで値引きしていても、広告上は通常価格やクーポン前のセール価格しか見せられず、検索結果の価格比較で不利になる場面がありました。クーポン施策が多い広告主ほど、表示価格の競争力を取り戻せる可能性があるのが今回の変更の意味です。反対に、クーポンをほとんど使わない広告主にとっては、急いで対応すべき変更ではありません。
一方で、条件を満たさないクーポンをsalePriceに入れてしまうと、表示価格とLPの販売実態が一致しなくなります。施策を急ぐ前に、まず自社で配布しているクーポンを一覧化し、条件に当てはまるものだけを抽出する作業から始めることをおすすめします。
| 項目 | 内容（2026年10月時点） |
|---|---|
| 対象サービス | LINEヤフー広告 検索広告（ショッピング） |
| 公式お知らせ掲載日 | 2026年9月16日 |
| 実施日 | 2026年9月30日（10月1日に実施完了を更新） |
| 変更内容 | 商品フィードのsalePriceに、条件付きでクーポン適用後価格を入稿可能 |
| 併用不可の項目 | 同じ商品でクーポン適用後価格をsalePriceに入れる場合、couponInfoは入稿しない |
| 表示条件 | セール期間中で、セール価格が通常価格より安い場合のみ表示 |
実質価格表示との違い
クーポンを価格に反映する仕組み自体は、今回が初めてではありません。LINEヤフー for Businessは2026年1月8日のお知らせで、1月7日から検索広告（ショッピング）の商品情報掲載において「実質価格」の表示を始めたと案内しています。実質価格は、商品フィードで連携された自社ポイント（sitePoint）、クーポン情報（couponInfo）、商品配送情報（shippingInfo）を加味して計算される価格で、スマートフォンの検索結果で価格比較を開き、ユーザーが実質価格表示のトグルを有効にしたときに表示されます。
実質価格はユーザーの操作で切り替わる補足的な表示であるのに対し、salePriceはセール価格そのものとして扱われます。クーポン値引きを最初から販売価格として見せたいならsalePrice、ポイントや送料と合わせた比較材料として見せたいならcouponInfoという使い分けが基本になります。どちらを選ぶかで検索結果上の見え方が変わるため、施策ごとに意図を決めておくことが大切です。
なお、今回のアップデートは掲載面の拡大とは別の論点です。掲載先が増えたことで何を見直すべきかについては、以下の記事で詳しく解説しています。
クーポン適用後価格を入稿できる条件
salePriceにクーポン適用後価格を入れられるのは、公式が示す3つの条件をすべて満たすクーポンだけです。条件は「全ユーザーに提供されていること」「LPに通常価格とクーポン適用後価格が明示されていること」「取得条件・コード入力・最低購入金額などが明記されていること」で、どれか1つでも欠けると対象外になります。
この3条件は、検索結果で見た価格とLPで実際に支払う価格のずれを防ぐためのものと読み取れます。広告をクリックしたユーザーが、その価格で買えないと感じた時点で離脱や不信感につながるため、条件を満たすかどうかは広告担当だけでなくEC担当と一緒に判定することをおすすめします。
全ユーザーが使えるクーポンに限る
公式お知らせでは、クーポンが対象者限定・抽選・先着ではなく、全てのユーザーに提供されていることが条件とされています。広告を見たすべての人が同じ条件で使えるクーポンでなければ、表示した価格を約束できないためです。誰でもLP上で取得でき、利用枚数や当選の有無に左右されないものだけが対象だと考えてください。
実務で判断に迷いやすいのは、会員登録や公式アカウントの友だち追加を取得条件にしているクーポンです。公式お知らせはこうしたケースを個別に例示していないため、当社としては「特定の属性の人しか受け取れない設計なら対象者限定とみなされる可能性がある」と考え、入稿前に商品フィード連携仕様書やサポート窓口で確認することを推奨します。初回購入者限定や誕生月限定のクーポンは、明らかに対象者が絞られているため入稿しないのが安全です。
また、対象商品が限られるクーポンでは、フィード上でクーポン適用後価格を入れる商品と入れない商品を正確に分ける必要があります。カテゴリ単位で配布しているクーポンでも、セール除外品や予約商品が対象外になっていることは珍しくありません。対象商品の判定はEC側のクーポン設定をそのまま参照し、フィード生成側で独自に推測しない設計にしておくと、対象外の商品に値引き価格が載る事故を防げます。
| クーポンの種類 | salePrice入稿の判断 | 理由・確認ポイント |
|---|---|---|
| 全員がLPで取得できる商品クーポン | 入稿可（他条件を満たす場合） | 公式条件の典型例 |
| 初回購入者限定クーポン | 入稿不可 | 対象者限定に該当 |
| 抽選で当たるクーポン | 入稿不可 | 公式が明示的に除外 |
| 先着100名などの枚数限定クーポン | 入稿不可 | 公式が明示的に除外 |
| 会員登録・友だち追加が条件のクーポン | 要確認 | 対象者限定とみなされるか仕様書・サポートで確認 |
| 最低購入金額付きの全員向けクーポン | 条件付きで検討 | LPに金額条件を明記し、単品で条件に届くか確認 |
LPに通常価格と適用後価格を並べて明示する
2つ目の条件は、LPに通常価格とクーポン適用後価格の両方が明確に表示されていることです。検索結果に出る価格はクーポン適用後のものになるため、LPで通常価格しか見えないと、ユーザーは広告の価格が誤っていると受け取ってしまいます。商品詳細ページのファーストビュー付近に、通常価格、クーポン適用後価格、値引き額をそろえて表示するのが確実です。
特に注意したいのは、カート投入後やクーポン取得ボタンを押した後にしか適用後価格が表示されない設計です。公式は「明確に表示」と表現しているため、当社としてはクリック直後のページで両方の価格が読み取れる状態を目安にすることをおすすめします。スマートフォン表示で価格表示が折りたたまれていないかも、あわせて確認してください。
取得条件・コード入力・最低購入金額の明記
3つ目の条件は、クーポンを使うための手順と制約がLPに書かれていることです。公式お知らせでは、取得条件、コード入力、最低購入金額などが例として挙がっています。取得ボタンを押す必要があるのか、決済画面でコードを入力するのか、何円以上の購入で使えるのかを、ユーザーが迷わず理解できる位置に記載します。
最低購入金額があるクーポンは、商品単価とのバランスに注意が必要です。例えば3,000円以上の購入で使えるクーポンを2,000円の商品の適用後価格に反映すると、単品では表示価格で買えません。単品購入で条件を満たせない商品には、クーポン適用後価格を入れないのが安全だと当社は考えています。
入稿前に確認したいLP表記
- 価格表示：通常価格とクーポン適用後価格が同じ画面で読み取れるか
- 取得方法：取得ボタンかコード入力か、手順が書かれているか
- 金額条件：最低購入金額や対象商品の範囲が書かれているか
- 有効期間：クーポンの利用期限がセール期間と一致しているか
- スマホ表示：折りたたみやタブの奥に条件が隠れていないか
クーポン表記を広告側の注釈として見せる審査の考え方は、他媒体でも共通点があります。Google広告のプロモーション表示で審査落ちを防ぐ条件整理については、以下の記事で詳しく解説しています。
couponInfoと併用しない入稿ルール
クーポン適用後価格をsalePriceに入れた商品では、couponInfoに同じクーポンを入稿してはいけません。公式お知らせの注意事項として明記されているルールで、ここを守らないと値引きが二重に計算される恐れがあります。
couponInfoは、実質価格の計算に使われるクーポン情報の項目です。salePriceにすでにクーポン分を差し引いた価格を入れたうえで、couponInfoにも同じクーポンを登録すると、実質価格の計算でさらにクーポン額が差し引かれる構造になりかねません。ユーザーが実際には支払えない安い価格が表示されれば、広告の信頼性を大きく損ないます。過去に同じクーポンをcouponInfoで連携していた商品は、移行時に古い設定が残りやすいため、移行対象の商品を一覧にしてから切り替えることをおすすめします。
salePriceとcouponInfoはどちらか一方に寄せる
実務では、クーポンごとに「salePriceで表現するか」「couponInfoで表現するか」をフィード生成前に決めておくことが重要です。全員向けで条件も明確なクーポンをセール価格として強く訴求したい場合はsalePriceを選び、その商品のcouponInfoは空にします。一方、対象者限定のクーポンなどsalePriceの条件を満たさないものは、従来どおりcouponInfoで連携するかどうかを個別に判断します。
注意したいのは、フィードを自動生成している場合です。ECカートのクーポン設定から自動でcouponInfoを出力し、さらに価格計算ロジックでsalePriceにも反映する設計にしていると、意図せず両方に入ってしまいます。同じクーポンIDがsalePriceの計算元とcouponInfoの両方に使われていないかを、出力ファイルの段階で照合する仕組みを作っておくと安心です。
| ケース | salePrice | couponInfo | 想定される見え方 |
|---|---|---|---|
| 全員向けクーポンをセール価格で見せる | クーポン適用後価格 | 入稿しない | セール価格として表示 |
| 全員向けクーポンを実質価格の材料にする | 通常のセール価格または空 | 入稿する | 実質価格表示を有効にした場合に反映 |
| 対象者限定クーポンがある | クーポン適用後価格は入れない | 仕様書の条件に沿って判断 | セール価格には反映されない |
| 同じクーポンを両方に入れる | クーポン適用後価格 | 入稿する | 公式が禁止。二重値引きの恐れ |
ポイントや送料の項目との関係
公式お知らせで併用を禁じているのはcouponInfoのみで、自社ポイント（sitePoint）や商品配送情報（shippingInfo）については言及がありません。2026年10月時点で公開情報から読み取れる範囲では、これらは実質価格の計算材料として従来どおり別に連携される項目です。ただし、ポイントや送料が実質価格の中でsalePriceとどう組み合わさって計算されるかは、商品フィード連携仕様書で確認してから運用を固めることをおすすめします。
また、2026年1月8日のお知らせでは、自社ポイントについて1ポイントが1円でない場合や、ポイント利用時に下限がある場合は実質価格が表示されないと案内されています。クーポンをsalePriceへ移したことで実質価格の見え方がどう変わるかは、移行前後で検索結果を実際に確認して記録しておくと、後から効果を説明しやすくなります。
セール価格が表示される条件と期間設定
salePriceに入れた価格が検索結果に表示されるのは、セール期間中で、かつ通常価格より安い場合だけです。公式お知らせでは、セール価格を表示するにはセール期間の情報指定が必須とされており、期間外や通常価格以上の値が入っている場合は表示されません。
クーポン適用後価格を入れる場合も、このルールはそのまま適用されます。クーポンには利用期限があるのが一般的なため、セール期間をクーポンの有効期間と一致させることが、表示価格とLPの販売実態を合わせる基本になります。
セール期間の指定は必須
LINE Merchant Systemのユーザーガイドに掲載されているフィード例では、セール価格とあわせて、開始日時と終了日時を持つセール期間の情報（salePeriodInfo）を指定する構造が示されています。項目名や書式の細部は改訂される可能性があるため、実装時は必ず最新の商品フィード連携仕様書を参照してください。期間を指定しないままsalePriceだけを入れても、セール価格は表示されない点に注意が必要です。
実務上のポイントは、クーポンの終了日時とセール期間の終了日時を秒単位まで合わせることです。クーポンが終わった後もセール期間が残っていると、存在しない値引き価格が表示され続けます。逆にクーポンを延長した場合は、フィードのセール期間も同時に延長しないと、値引きが続いているのに広告では通常価格のまま表示されてしまいます。
通常価格より安い場合のみ表示される
セール価格は通常価格より安いときにだけ表示されます。クーポン適用後価格は通常価格より安くなるのが前提ですが、通常価格の項目にすでにセール後の価格を入れている運用では、クーポンを差し引いた結果がどの価格と比較されるのかを整理し直す必要があります。解説記事などで紹介されている仕様例では、通常価格はnormalPriceのような専用の項目で連携する構造になっています。
また、二重価格表示の観点も忘れてはいけません。通常価格として表示する金額は、実際に一定期間その価格で販売していた実績がある金額であるべきです。広告とLPで通常価格とクーポン適用後価格を並べる以上、景品表示法上の不当な二重価格表示に当たらないかを、EC担当や法務担当と確認しておくことをおすすめします。
セール価格まわりで起きやすい事故
- 期限切れ表示：クーポン終了後もセール期間が残り、値引き価格が表示され続ける
- 延長漏れ：クーポン延長時にフィードの期間を更新せず、値引きが広告に出ない
- 比較元の誤り：通常価格の項目にセール後価格を入れており、表示条件を満たさない
- 二重値引き：salePriceとcouponInfoの両方に同じクーポンが入る
- 端数のずれ：定率クーポンの端数処理がLPとフィードで異なる
定率クーポンの端数処理も見落としやすい点です。例えば10%オフのクーポンで、ECカートが切り捨てで計算しているのにフィード生成側が四捨五入していると、1円単位で価格がずれます。小さな差に見えても、表示価格とLPの不一致として扱われる可能性があるため、計算ロジックはカートと同じものを使うのが原則です。
税込価格と税抜価格の扱いも、あわせて確認しておきたい点です。LPで税込価格を表示しているのに、フィード側でクーポン額を税抜価格から差し引いて計算していると、表示価格がわずかにずれます。どの価格を基準にクーポンを適用するのかを、ECカートの仕様書や管理画面の設定で確かめてから、フィードの計算式に反映してください。
フィード運用・EC・広告担当の役割分担
クーポン適用後価格の入稿は、フィード運用担当、EC担当、広告担当の三者が同じルールで動けるかどうかで成否が決まります。クーポンを企画する部署と、フィードを生成する部署と、広告の成果を見る部署が分かれている企業ほど、条件の確認漏れや期間設定のずれが起こりやすくなります。
当社が推奨するのは、クーポンの企画段階で「salePriceに反映するか」を判定する欄を設け、その判定結果をフィード生成と広告運用の両方が参照する運用です。判定の根拠を残しておけば、後から表示価格について問い合わせがあった場合にも説明できます。
| 担当 | 主な責任範囲 | 確認するタイミング |
|---|---|---|
| EC担当 | クーポン条件の設計、LPへの通常価格・適用後価格・取得条件の表記 | クーポン企画時とLP公開前 |
| フィード運用担当 | salePriceとセール期間の生成、couponInfoとの重複排除、端数処理の統一 | フィード出力前と更新ごと |
| 広告担当 | 検索結果での表示確認、クリック率や成果の比較、異常時の連絡 | 反映直後と施策終了時 |
| 法務・管理担当 | 二重価格表示や有利誤認のリスク確認 | 新しいクーポン設計を始める前 |
クーポン企画段階での判定
最初の関門は、クーポンを作る時点で入稿可否を判定することです。全ユーザー向けかどうか、取得手順をLPに書けるかどうか、最低購入金額が商品単価に対して現実的かどうかを、企画書の段階でチェックします。後から条件を変えると、LPの改修とフィードの再生成が同時に必要になり、手戻りが大きくなるためです。
判定の結果は、クーポンIDと対象商品、適用後価格の計算方法、有効期間とともに一覧にしておきます。この一覧がフィード生成の入力になると、人の判断と機械的な出力がつながり、ミスが入り込む余地を減らせます。判定を口頭や個別のチャットで済ませないことが、運用を安定させる近道です。
フィード生成ロジックの切り替えと巻き戻し
フィード運用担当は、クーポン一覧をもとにsalePriceとセール期間を生成し、同じクーポンをcouponInfoから外す処理を組み込みます。外部のフィード管理ツールを使っている場合は、ツール側の変換ルールでクーポン値引きをどの項目に出力しているかを確認してください。ツールの初期設定のまま運用していると、意図せず両方の項目に出力されていることがあります。
クーポン終了時の巻き戻しも、開始時と同じくらい重要です。期間終了でsalePriceが自動的に非表示になる設計でも、フィード上に古い値が残り続けると次の施策で誤って使われる恐れがあります。なお、LINEヤフー for Businessは2024年9月3日のお知らせで、全件更新が60日ない商品フィードには通知メールを送り、90日ない場合は削除すると案内しています。差分更新だけで運用している場合は、全件更新の周期もあわせて点検してください。
定例の点検で確認する項目
役割分担を決めても、確認作業が属人的なままでは長続きしません。当社では、クーポン施策を走らせている期間は週に1回程度、三者が同じチェック表を見て、対象クーポンの残り期間、フィード上のセール期間、LPの表記、検索結果の表示を突き合わせる運用をおすすめしています。確認の頻度より、同じ表を全員が見ることのほうが重要です。
チェック表には、クーポンIDごとに「salePriceで表現」「couponInfoで表現」「入稿しない」のいずれかを記録しておきます。キャンペーンが重なる繁忙期ほど、この区分が曖昧になって二重計上が起こりやすくなるため、新しいクーポンを追加する際は必ず区分を埋めてから公開するルールにしておくと安全です。
クーポン施策の切り替えが入札や成果の見え方に影響する場合は、入札戦略の設定も見直す価値があります。社内だけで判断が難しい場合は、広告運用のご相談窓口から現状のアカウント構成をお聞かせください。ショッピング広告の入札戦略の使い分けについては、以下の記事で詳しく解説しています。
入稿後の効果検証と見直しのポイント
クーポン適用後価格を入稿した後は、表示が正しいかの確認と、成果が変わったかの検証を分けて進めることが大切です。表示の確認は反映直後に必ず行い、成果の検証は十分なデータがたまってから判断します。両者を混ぜると、表示の不具合を成果の変動と取り違えてしまうためです。
2026年10月時点では、今回の変更による成果の変化について公式から数値は公表されていません。そのため、自社のデータで施策前後を比較し、どの商品カテゴリでセール価格表示が効くのかを見極める必要があります。
反映直後に確認する表示の整合性
フィードを更新したら、対象商品をいくつか抽出して、検索結果の表示価格、LPの通常価格とクーポン適用後価格、カート投入後の請求額の3点が一致しているかを確認します。特に最低購入金額付きのクーポンや定率クーポンは、計算のずれが出やすいため優先的に確認してください。
表示されない商品があった場合は、セール期間の指定漏れ、通常価格以上の値の入稿、期間外の日時設定といった表示条件から順に確認します。まず公式の表示条件を満たしているかを確かめ、その後に審査や連携の問題を疑う順番にすると、原因の切り分けが早くなります。
条件を満たさなくなったときの対応
運用中にクーポンの条件が変わることもあります。例えば、全員向けとして始めたクーポンを途中から会員限定に切り替えたり、先着枚数の上限を設けたりした場合、その時点でsalePriceへの入稿条件を満たさなくなる可能性があります。クーポン条件を変更したら、同じ日のうちにフィードのsalePriceを元の価格に戻すことを社内ルールにしておくと、表示価格と実態のずれを最小限に抑えられます。
条件変更の連絡がEC担当から広告担当に届かないと、広告だけが古い価格のまま配信され続けます。クーポンの管理画面で条件を変える権限を持つ人と、フィードを更新する人が別の場合は、変更時に必ず連絡する経路を決めておいてください。
成果の比較に使う指標
成果の検証では、クリック率、コンバージョン率、平均注文単価、クーポン利用率を施策前後で比べるのが基本です。セール価格表示でクリック率が上がっても、LPでクーポンの取得手順がわかりにくければコンバージョン率は伸びません。クリック率だけを見て判断しないことが重要です。
また、クーポン値引き分は利益を圧迫するため、売上だけでなく粗利ベースでの評価も欠かせません。値引き後の価格で広告費を回収できているかを、商品カテゴリごとに確認しておくと、次回以降のクーポン設計に生かせます。計測の精度に不安がある場合は、コンバージョンの計測設計から見直すことも検討してください。LINEヤフー広告のコンバージョンAPI対応による計測設計の変化については、以下の記事で詳しく解説しています。
まとめ salePrice入稿はクーポン条件とLP表記の整合が鍵
LINEヤフー広告の検索連動型ショッピング広告では、2026年9月30日からsalePriceにクーポン適用後価格を入稿できるようになりました。条件を満たせば価格訴求を強められる一方で、入稿ルールを誤ると表示価格とLPのずれにつながるため、最後に要点を整理します。
- 対象は全ユーザー向けクーポンだけです。対象者限定・抽選・先着のクーポンは入稿できず、LPに通常価格と適用後価格、取得条件や最低購入金額を明記する必要があります。
- couponInfoとの併用は禁止です。salePriceにクーポン適用後価格を入れた商品では、同じクーポンをcouponInfoに入れず、二重値引きを防ぎます。
- セール期間と通常価格の関係を守ります。セール期間の指定は必須で、通常価格より安い場合だけ表示されるため、クーポンの有効期間と端数処理をフィードとそろえます。
まずは無料で広告アカウント診断を
商品フィードの価格属性は、広告の見え方と信頼性を左右する重要な要素です。クーポンをsalePriceに反映するかcouponInfoで連携するか、LPの表記で条件を満たしているかなど、判断に迷う点があれば専門家の視点で確認することをおすすめします。
株式会社ハーマンドットでは、LINEヤフー広告をはじめとする各種広告の運用代行と、商品フィードを含むアカウント診断を行っています。表示価格とLPのずれや入札設定の課題を洗い出し、改善の優先順位までご提案します。お問い合わせフォームからお気軽にご相談ください。
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